EXERCISE 90分

ストーリー

田中VPoE
スキル体系、ラーニングパス、市民開発、メンタリング — デジタル人材育成の要素をすべて学んだ。ここからは統合だ。フューチャーフーズ社のデジタル人材育成プランを策定してもらう
あなた
1,200名の全社員を対象にした計画ですか?
田中VPoE
その通りだ。「全員をプログラマーにする」ではなく、「全員がデジタルで顧客価値を創造できる」状態を目指す計画だ。3年間のロードマップとして経営会議で承認されるレベルの精度を求める

ミッション概要

項目内容
演習タイトルデジタル人材育成プラン策定
想定時間90分
成果物スキル体系 + ラーニングパス + 市民開発プログラム + メンタリング制度 + 3年ロードマップ
対象組織フューチャーフーズ株式会社(Step 1演習と同一企業)

前提条件

追加情報:現在のデジタルスキル状況

部門別デジタルスキル診断結果(5段階平均):

                デジタル  データ  コラボ  セキュリ  問題
                リテラシー 基礎   ツール  ティ    解決
  経営企画部     3.2      3.5    3.8     2.8     3.0
  営業本部       2.5      1.8    2.2     2.0     2.3
  マーケ部       3.5      3.0    3.8     2.5     3.2
  製造本部       1.5      1.2    1.3     1.8     1.5
  品質管理部     2.8      3.2    2.0     2.5     2.8
  物流部        1.8      1.5    1.5     1.8     1.8
  情報システム部  4.5      4.2    4.8     4.5     4.0
  人事部        2.5      2.0    3.0     2.2     2.0
  R&D部        3.8      3.5    3.5     3.0     3.5

育成予算:
  ├── 年間予算: 5,000万円(社員1人あたり約4万円)
  ├── 外部研修利用可
  └── LMS導入済み(基本機能のみ)

人事制度:
  ├── デジタルスキルは評価項目に含まれていない
  ├── 研修は業務時間外(自主参加)が慣例
  └── 資格取得支援制度あり(受験費用の50%補助)

Mission 1: スキル体系とアセスメント設計

要件

  1. 3層スキルモデルをフューチャーフーズ社の部門構成に適用
  2. 部門別スキルギャップ分析(現状 vs 目標のギャップを数値化)
  3. 優先育成部門の特定と根拠
解答例

3層スキルモデルの適用

対象人数必要スキル
基盤層全社員1,200名デジタルリテラシー、データ基礎、コラボツール、セキュリティ、問題解決
応用層(営業)営業本部300名CRM活用、商談データ分析、デジタル提案書作成
応用層(製造)製造本部500名IoTデータ読解、設備予防保全、品質データ分析
応用層(管理)管理系部門100名RPA構築、BIダッシュボード、ワークフロー自動化
専門層DX推進者60名AI/ML、クラウドアーキテクチャ、プロダクトマネジメント

スキルギャップ分析

部門現状平均目標平均ギャップ優先度
製造本部1.53.01.5最優先
物流部1.73.01.3
営業本部2.23.51.3
人事部2.33.00.7
品質管理部2.73.50.8

優先育成部門

製造本部(500名)を最優先 とする。理由は以下の3点。

  1. ギャップが最大(1.5ポイント)かつ最多人数(500名)
  2. スマートファクトリー化のROIが最も高い(不良率低減、設備稼働率向上)
  3. IoTデータ活用の成功事例が作れれば、他部門への説得材料になる

Mission 2: ラーニングパスと市民開発プログラム

要件

  1. レベル別ラーニングパス(初級・中級・上級の3コース)
  2. 市民開発者育成プログラム(選抜基準、カリキュラム、ガバナンス)
  3. 年間予算5,000万円の配分計画
解答例

レベル別ラーニングパス

コース対象人数期間主なコンテンツ認定基準
初級(デジタル市民)1,200名3ヶ月eラーニング(基盤層5スキル)テスト80%以上
中級(デジタル実践者)360名6ヶ月職種別ハンズオン + OJT業務改善1件達成
上級(DXリーダー)60名12ヶ月外部研修 + DXプロジェクト統括DXプロジェクト1件完遂

市民開発プログラム

項目内容
選抜基準中級コース修了 + 上司推薦 + 本人の意欲
ツールPower Apps + Power Automate(Microsoft 365既導入のため)
育成人数Year 1: 30名、Year 2: 60名、Year 3: 100名
CoE情報システム部3名 + 各部門スーパー市民開発者

予算配分(年間5,000万円)

項目金額比率
eラーニングプラットフォーム拡充800万円16%
外部講師・研修委託1,500万円30%
外部eラーニングライセンス500万円10%
市民開発ツールライセンス700万円14%
資格取得支援(増額)500万円10%
メンタープログラム運営400万円8%
DXハッカソン・イベント300万円6%
予備費300万円6%

Mission 3: メンタリングとロードマップ

要件

  1. メンタリング制度設計(DXメンタリング + リバースメンタリング)
  2. 3年ロードマップ(各年度のマイルストーン + KPI)
  3. 人事制度との連動提案
解答例

メンタリング制度

プログラムペア数期間特記事項
DXメンタリング30ペア/期6ヶ月情報システム部 + 外部DXコンサル → 事業部門社員
リバースメンタリング15ペア/期6ヶ月若手(入社5年以内)→ 部長以上
ピアメンタリング60グループ継続市民開発者同士の相互支援

3年ロードマップ

年度テーママイルストーンKPI
Year 1基盤構築全社員基礎研修完了、市民開発者30名認定基礎研修受講率90%、スキルスコア全社平均2.5
Year 2実践拡大職種別研修展開、市民開発アプリ50件稼働中級コース修了300名、業務効率化10%達成
Year 3自走定着DXリーダー60名、市民開発が日常化スキルスコア全社平均3.5、DXプロジェクト年20件

人事制度連動提案

施策内容導入時期
評価項目追加「デジタル活用・改善」を評価項目に追加(配点10%)Year 1 下期
研修時間の業務認定週2時間の学習時間を業務時間として認定Year 1 上期
デジタルバッジ報奨認定バッジ取得時に報奨金(1万円〜5万円)Year 1 上期
DXキャリアパス市民開発者→DXリーダーのキャリアパスを明示Year 2 上期

達成度チェック

観点達成基準
スキル体系3層モデルが部門構成に即して具体化されている
ギャップ分析データに基づいて優先育成部門が特定されている
ラーニングパスレベル別に期間・内容・認定基準が明確
市民開発選抜→育成→ガバナンスの一貫した設計がある
予算配分5,000万円が合理的に配分されている
ロードマップ3年間で段階的に成果が出る計画になっている

推定所要時間: 90分