ストーリー
クイズ(全8問)
問題1
AI効果の定量化で最も重要な原則はどれか。
- A) 楽観的に見積もってインパクトを最大化する
- B) 保守的に見積もり、すべての数値に根拠を示す
- C) 間接効果を中心に提示してストーリー性を高める
- D) 点推定で明確な数字を1つだけ提示する
正解: B
効果定量化の3原則は「保守的に見積もる」「根拠を示す」「範囲を示す」です。過大評価は経営層の信頼を失い、プロジェクト承認後に実績が計画を下回ると評価が大きく下がります。控えめな数字で提示し、実績で上回る方が信頼構築につながります。
問題2
効果の4象限マトリクスで、経営層への提案において最優先で提示すべきものはどれか。
- A) 直接効果 × 定量化しやすい
- B) 直接効果 × 定量化しにくい
- C) 間接効果 × 定量化しやすい
- D) 間接効果 × 定量化しにくい
正解: A
「直接効果 × 定量化しやすい」項目(コスト削減額、売上増加額など)は、数字で明確に示せるため最も説得力が高いです。経営層はまずこの数字を見て投資判断の土台とします。間接効果や定性効果は補足情報として添えます。
問題3
FTE(Full-Time Equivalent)の考え方として正しいものはどれか。5名の社員がそれぞれ業務時間の40%をAIで代替できる場合、削減FTEはいくつか。
- A) 5 FTE
- B) 3 FTE
- C) 2 FTE
- D) 0.4 FTE
正解: C
FTEは「フルタイム換算の人数」です。5名 × 40% = 2 FTE が削減対象となります。ただし、2 FTEの削減は必ずしも2名の削減を意味しません。各社員の空き時間40%を他の業務に充てることで、全体の生産性を向上させるアプローチも有効です。
問題4
間接効果の金額換算で「AI寄与率」を設定する理由として最も適切なものはどれか。
- A) 計算を簡略化するため
- B) AI以外の要因も効果に影響しており、過大評価を防ぐため
- C) 経営層が理解しやすい数字にするため
- D) 間接効果の合計を直接効果より小さくするため
正解: B
例えば顧客満足度の向上は、AI対応の改善だけでなく、他の施策や市場環境の変化も影響します。「NPS 10ポイント改善のうち、AI寄与は30%」のように設定することで、AIの効果を適切に切り分け、過大評価を防ぎます。
問題5
効果測定の手法のうち、因果関係の検証精度が最も高いものはどれか。
- A) Before/After比較
- B) A/Bテスト
- C) パイロット導入
- D) ベンチマーク比較
正解: B
A/Bテストは同じ条件のユーザーをランダムに2グループに分け、AI有り/無しで比較するため、外部要因の影響を排除でき、因果関係の検証精度が最も高い手法です。ただし、実施のハードルも高く、ユーザー体験への影響やサンプルサイズの確保が課題になります。
問題6
効果の発現カーブについて、正しい説明はどれか。
- A) すべての効果は導入直後から100%発現する
- B) コスト削減効果は即座に発現し、売上増加効果は時間がかかる傾向がある
- C) 効果は導入後6ヶ月でピークに達し、その後は低下する
- D) 間接効果は直接効果より早く発現する
正解: B
コスト削減効果(人件費削減、業務効率化など)は比較的早期に効果が出やすい一方、売上増加効果(顧客満足度向上によるリピート率改善、口コミ増加など)は時間がかかります。投資計画では、この発現タイミングの違いを考慮した年次別の見積もりが必要です。
問題7
ベースラインデータの収集について、正しいアプローチはどれか。
- A) AI導入後に、過去のデータを遡って収集すれば十分
- B) 導入前にKPIを定義し、最低3-6ヶ月のデータを収集する
- C) ベンダーが提供する業界平均値をベースラインとして使えばよい
- D) PoCの結果をベースラインとして利用する
正解: B
効果測定の精度を上げるためには、AI導入前にKPIを明確に定義し、3-6ヶ月のベースラインデータを収集しておくことが重要です。事後的な収集では測定条件が揃わず、季節変動やトレンドの把握も難しくなります。ベースライン収集は、プロジェクト計画の初期段階でスケジュールに組み込みましょう。
問題8
以下のNetShop社のデータから、AI導入による人件費削減効果(年間)として最も妥当な見積もりはどれか。
条件:
-
CS部門オペレーター30名(うち外部委託10名)
-
1人あたり年間コスト: 正社員500万円、外部委託400万円
-
AI自動対応率: 60%
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AI導入後の必要人数: 17名(配置転換含む)
-
正社員は配置転換で対応、削減対象は外部委託のみ
-
A) 6,500万円(13名 × 500万円)
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B) 5,200万円(13名 × 400万円)
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C) 4,000万円(10名 × 400万円)
-
D) 2,000万円(5名 × 400万円)
正解: C
削減対象は外部委託の10名のみです。正社員20名のうち一部は配置転換となりますが、人件費そのものは削減されません(他部門で活用)。したがって、外部委託10名 × 400万円 = 4,000万円が適切な見積もりです。正社員の配置転換先での生産性向上は間接効果として別途計上します。
合格基準
- 合格ライン: 80%(8問中7問以上正解)
- 不合格の場合はStep 2の内容を復習してください
推定所要時間: 30分